より幅広い製品ポートフォリオを提供するために、Pacific Union(パシフィックユニオン)は、2021年6月7日から、EOS/USD、XLM/USD、および INDIA 50 の取引商品の取引を開始します。
この記事では、この3つの商品EOS/USD、XLM/USD、 INDIA 50 について解説します。
EOS/USD, XLM/USD, INDIA 50の導入
| 開始時間 | 2021年6月7日 | 2021年6月7日 | 2021年6月7日 |
|---|---|---|---|
| 取引商品のタイプ | 仮想通貨 | 仮想通貨 | 株式指数 |
| 取引商品 | EOS/USD | XLM/USD | INDIA 50 |
| 最大レバレッジ | 1:1 | 1:1 | 1:333 |
| 契約サイズ | 100 | 100 | 1 |
| 最小取引サイズ(Lot) | 0.01 | 0.01 | 0.1 |
| 最大取引サイズ(Lot) | 50 | 50 | 500 |
| 3日間のスワップ | 金曜日 | 金曜日 | 金曜日 |
| 取引時間(GMT+3) | 月曜日から金曜日 (00:00~24:00) |
月曜日から金曜日 (00:00~24:00) |
月曜日から金曜日 (04:00~13:00 13:40~23:45) |
EOS/USD, XLM/USD, INDIA 50の性質・特徴
EOS/USD
EOS（イオス）は、Dapps（分散型アプリケーション）開発のインフラにもなっている仮想通貨です。
発行枚数の上限は10億枚です。分散型アプリケーションを構築するためのプラットフォームであり、企業の間で広く利用されること想定して開発されました。
イオスは、2017年6月に公開されてまもなく時価総額でトップ10入りを果たすなど、大きな反響を呼んだ仮想通貨です。
ブロックチェーン開発・Dapps開発で覇権を握っているイーサリアムと近い性能を持ち、かつイーサリアムよりも優れた点もあるため「イーサリアムキラー」と呼ばれることもあります。
・トランザクション処理が速い
・取引手数料が無料
・コンセンサスアルゴリズムにDPoSを採用している
EOSとは、正式にはEOS.IOソフトウェアであり、EOS.IOソフトウェアとは、分散アプリケーションの垂直および水平スケーリングを可能にするよう設計されたブロックチェーンアーキテクチャが導入されたものです。
EOS.IOソフトウェアを利用したEOSプラットフォームの総称が、「EOSプロジェクト」になります。
EOS.IOソフトウェアは、1秒間に何百万件もの取引処理が可能で、使用手数料は無料です。
とにかく、仮想通貨EOS（イオス）は、他の通貨と比較すると「取引処理速度」がダントツに速いです。
似た特徴を持つイーサリアムは、1秒間に約15件の取引処理が可能で、国際送金システムの円滑化に用いられる「リップル」の場合は、秒間約1500件もの取引処理が可能です。
1秒間に1500件という数値は非常に早いように思えますが、EOS（イオス）の場合は、1秒間あたり百万件以上の取引処理が可能です！
ビットコインの問題点は、利用者増加による送金問題（スケーラビリティ問題）が顕著になってきています。
しかし、EOS（イオス）は、そのような利用者増加による送金問題にも対応できた優れた仮想通貨です！
仮想通貨EOS(イオス)は、将来性があります。
EOSを用いた分散型アプリケーションが普及すれば、アプリケーションシステム内で用いられ、結果的に需要が増加して価格が上昇する可能性があります。
XLM/USD
ステラルーメン(XLM)は2014年に、リップルの開発者の一人でもあるジェド・マケーレブ氏が中心となって開発された仮想通貨です。
ステラルーメン(XLM)は、「新興国における個人間の送金取引を、円滑におこなえるようになること」を目的として開発されました。
ステラルーメン（XLM/Stellar）はリップルのプラットフォームを元に作られているので、送金スピードの速さ、手数料は安く、ステラルーメン（XLM/Stellar）の技術が活かされています。
また、独自のコンセンサスアルゴニズムSCPを採用しており、信頼が高く、分数制御を行い、処理の遅延が抑えられている、セキュリティレベルの高さがあるため、魅力でもある送金スピードの速さやトラブルの対処、セキュリティについては信頼ができ、個人でも安心してスムーズに多くの取引が可能となっています。
ステラルーメンの特徴は以下となります。
・マイニングが存在しない「中央集権的」な仮想通貨
・高速・低コストな国際送金を実現させる「ブリッジ通貨」
・リップルを基盤に作られた
・発行枚数が毎年増えている
ステラルーメン（XLM/Stellar）は東南アジアのマレーシアやインドでは貧困層が銀行口座を持てないため需要が高まり、銀行口座がなくても送金ができる魅力があります。
イスラム圏では、絶対的に信頼があるシャリア適合認証の証明ができるステラルーメン（XLM/Stellar）が、多くの海外労働者がいる地域で広まる可能性があります。
ステラルーメン（XLM/Stellar）はTENPOやIBMなどの大企業とも提携していて、特にIBMは「IBM Blockchain WorldWire」という国際送金ネットワークが開発しているので、今後さらなる需要拡大が予想されます。
INDIA 50
INDIA 50は、上場しているインド企業全体の健全性を反映していると考えられており、したがって、すべての市場状況におけるより広範な経済を反映していると考えられます。 正式名称はNifty50です。
NIFTY 50 は、インド国立証券取引所に上場している最大のインド企業 50 社の加重平均を表す、ベンチマークとなるインドの株式市場指数です。
指数の計算方法は、浮動株調整済時価総額加重平均方式です。1995年11月3日を基準日とし、その日の指数値を1000として、インドルピー建てで算出されています。
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